この記事の結論
- 為替の仲値(TTM)は、銀行が顧客との外貨取引に使う基準レートです。
- TTSは顧客が円を外貨へ替えるレート、TTBは顧客が外貨を円へ替えるレートです。
- 一般にTTSはTTMより高く、TTBはTTMより低く、その差に為替手数料が含まれます。
- FX市場でいう「東京仲値」と、外貨預金に適用される各銀行のTTMは関係しますが、すべての金融機関で同じ値・同じ更新方法ではありません。
為替ニュースで「仲値に向けてドル買い」「五十日で実需の買いが入った」と聞く一方、銀行の外貨預金画面ではTTS・TTB・TTMという言葉が表示されます。どちらも仲値に関係しますが、市場の需給を語る仲値と、顧客取引に適用する銀行レートが混同されやすいのが注意点です。
仲値は、単にBidとAskを足して2で割ったリアルタイム中間値だけを意味するわけではありません。各銀行が営業日の基準として公示し、外貨預金、外国送金、輸出入決済などのレート計算に使います。市場が大きく動けば、同じ日に変更されることもあります。
この記事では、三菱UFJ銀行、全国銀行協会、日本銀行の公式情報を基に、TTM・TTS・TTBの違い、銀行側から見た「売り」「買い」、手数料、FXの仲値トレードで誤解しやすい点を具体例で解説します。
為替の仲値とは
為替の仲値は、英語でTelegraphic Transfer Middle Rate、略してTTMです。日本語では対顧客電信売買相場仲値、電信仲値相場などと呼ばれ、金融機関が顧客と外貨を売買する際の基準レートになります。
仲値の役割
市場の為替レートを基に、その日の対顧客取引でTTSとTTBを決める中心値です。
個人が銀行で外貨を買うとき、通常はTTMそのものではなくTTSが適用されます。外貨を銀行へ売って円へ戻すときはTTBです。TTMは両者の基準となる中心レートです。
TTM・TTS・TTBの違い

覚えるポイントは、TTSとTTBの「売る・買う」が銀行側から見た表現だということです。利用者が円を外貨へ替えるとき、銀行は利用者へ外貨を売るためTTSを使います。反対に、利用者が外貨を円へ戻すとき、銀行は外貨を買い取るためTTBを使います。TTMは、その2つのレートを決める基準となる仲値です。
| 略称 | 正式名称 | 顧客から見た取引 | 銀行から見た取引 |
|---|---|---|---|
| TTM | Telegraphic Transfer Middle Rate | 基準となる仲値 | 売値・買値を決める中心 |
| TTS | Telegraphic Transfer Selling Rate | 円を売り、外貨を買う | 銀行が外貨を売る |
| TTB | Telegraphic Transfer Buying Rate | 外貨を売り、円を買う | 銀行が外貨を買う |
SとBは銀行側から見る
TTSのSellingは銀行が外貨を売る、TTBのBuyingは銀行が外貨を買うという意味です。顧客側の売買と逆になるため、ここが最も間違えやすい点です。
TTSとTTBには為替手数料が含まれる

一般に、TTSはTTMへ為替手数料相当分を加え、TTBはTTMから差し引いて設定されます。仮にTTMが1ドル=150円、片道の為替手数料が1円なら、TTSは151円、TTBは149円です。
TTS = TTM + 手数料相当分
TTB = TTM - 手数料相当分
この例で1,000ドルを買うには151,000円が必要です。その直後に相場が動かないまま円へ戻すと、TTB 149円×1,000ドル=149,000円となり、差額2,000円が生じます。外貨預金では金利だけでなく、往復の為替コストを考える必要があります。
実際の手数料は通貨、取引方法、預入・払出、店頭・インターネットで異なります。米ドルより流動性の低い通貨ではTTSとTTBの差が大きい場合があります。
銀行の仲値はいつ決まるのか

日本の為替市場では、銀行が午前9時55分ごろの市場実勢を参考に当日の公示仲値を決める運用が広く知られています。ただし、時間と算出方法は法令で全銀行に統一された単一レートではありません。金融機関ごとに公表・適用ルールがあります。
相場が大幅に動いた場合、午前に決めた公示相場を終日使わず、変更する場合があります。リアルタイムレートを適用する商品もあり、「今日の仲値が決まったから、すべての外貨取引が同じ価格」というわけではありません。
- 金融機関ごとに仲値が異なる可能性がある
- 通貨ごとに公示時刻・取扱時間が違う
- 大幅変動時には同日中に変更されることがある
- 現金両替にはCASH S・CASH Bなど別レートが使われる
- 海外送金では送金手数料・中継銀行手数料も別に発生し得る
東京仲値でドル買いが出る仕組み

輸入企業は海外への支払いのために円を売ってドルなどを買います。輸出企業は海外で受け取った外貨を売り、円へ替えます。銀行は顧客から受けた売買注文をまとめ、自行内で相殺できない差額を市場で調整します。
- STEP 1|顧客注文が集まる
輸入代金のドル買い、輸出代金のドル売り、投資・送金などが銀行へ集まります。 - STEP 2|銀行内で相殺する
同じ通貨の買い注文と売り注文を差し引きます。 - STEP 3|不足分を市場で売買する
ドル買いが上回れば銀行は市場でドルを調達し、ドル売りが上回れば市場で売却します。
仲値前にドル買い需要が多いと予想されれば、銀行の調整取引を先回りする売買も加わり、ドル円が上昇する場合があります。しかし、注文の偏りがドル売りなら逆方向です。仲値通過後も必ず反落するわけではありません。
仲値は当日の実需を考える材料ですが、投機筋のポジション全体を示すものではありません。週次の建玉はIMM通貨先物ポジションの解説、複数通貨と物価差を含む円の長期的な位置は実質実効為替レートの解説で確認できます。
五十日(ごとおび)とは
5日、10日、15日、20日、25日、月末などは五十日と呼ばれ、企業の決済が集中しやすいと説明されます。輸入代金の支払いによるドル需要が意識され、「五十日の仲値はドル高になりやすい」という相場の経験則があります。
経験則であり保証ではない
決済日は企業ごとに異なり、輸出のドル売り、機関投資家の取引、海外材料も重なります。五十日だから必ず仲値まで上がる、という公式ルールや再現性の保証はありません。
FXのBid・Askと銀行のTTS・TTBは同じか
どちらも売値と買値の差を持ちますが、用途と市場が違います。FXのBid/Askは証拠金取引の売買レートで秒単位に変化します。銀行のTTS/TTBは外貨預金や送金など現物の対顧客取引に使われ、銀行の公示仲値と所定手数料から決まる場合があります。
| 項目 | 銀行のTTS・TTB | FXのBid・Ask |
|---|---|---|
| 用途 | 外貨預金・送金・貿易決済 | 証拠金取引 |
| 更新 | 公示相場またはリアルタイム | 市場に応じ連続更新 |
| コスト | 為替手数料を含む | スプレッド、取引手数料等 |
| 受渡し | 実際の外貨を預入・送金 | 差金決済が中心 |
日本銀行の9時・17時レートとの違い
日本銀行は外国為替市場参加者からの情報を基に、ドル円などの9時時点・17時時点のスポットレートや日中高値・安値を公表しています。日銀の時系列データではBidとOfferの中間値が掲載されますが、これは各銀行の顧客向けTTMを統一する「日銀仲値」ではありません。
日銀の外国為替市況は市場の記録、銀行のTTMは顧客取引の基準という役割の違いがあります。比較する際は時刻と定義をそろえます。
仲値トレードで注意すること
- 9時55分は絶対的な転換時刻ではない
- 五十日のドル買いを固定パターンと考えない
- 仲値直前はスプレッド・値動きが拡大する場合がある
- 重要指標・日銀会合・介入観測を優先する
- 損切り位置と取引数量を先に決める
短時間に注文が集中すれば、表示価格と実際の約定価格がずれることがあります。スリッページの発生条件はFXのスリッページ解説、相場急変時の決済はFXのロスカット解説も確認してください。
TTM・TTS・TTBのFAQ
- TTMと仲値は同じですか?
銀行の対顧客電信取引ではTTMを仲値と呼びます。ただし報道の「仲値」は東京市場で公示仲値が決まる時間帯の需給を含む文脈で使われることがあります。
- TTSとTTBはどちらが高いですか?
通常はTTSが高く、TTBが低く設定されます。その差に銀行所定の為替コストが含まれます。
- 円からドルへ替えるときはTTSですか?
はい。顧客が円を外貨へ替えるときは、銀行が外貨を売るTTSが一般的に適用されます。
- 仲値は毎日9時55分に必ず一度だけ決まりますか?
9時55分ごろが広く意識されますが、各銀行の運用は同一ではなく、大幅変動時に変更される場合もあります。
- 五十日はドル円が必ず上がりますか?
いいえ。実需のドル買いが意識される経験則ですが、売り需要や海外要因もあり、上昇を保証しません。
外貨預金の損益分岐点を計算する
外貨預金の円ベース損益は、預入時のTTSと払出時のTTBを使って計算します。TTMが150円、片道手数料1円、預入時TTSが151円なら、1,000ドルの購入に151,000円が必要です。円へ戻すときのTTBが151円になって初めて、為替部分では151,000円を回収できます。
払出時TTBが151円になるには、同じ手数料幅なら払出時TTMが152円まで円安になる必要があります。預入時TTM150円から2円動いて初めて往復コストを埋める計算です。実際には外貨利息、税金、手数料条件も加わるため、商品説明書の計算方法を使います。
「預けた時と仲値が同じなのに元本割れした」のは、TTSで買ってTTBで売る差があるためです。全国銀行協会の表示規約でも、TTSとTTBの差により仲値が変動しなくても元本割れする可能性がある場合、その旨を表示する考え方が示されています。
電信相場と現金相場の違い
TTS・TTBの最初のTTはTelegraphic Transfer、つまり電信送金・帳簿上の外貨移動を表します。紙幣を実際に受け渡す外貨現金では、輸送、保管、真贋確認、在庫管理などのコストが加わり、Cash Selling RateやCash Buying Rateが使われます。
そのため、外貨預金のTTSで買ったドルと、空港で米ドル紙幣を買うレートは同じではありません。クレジットカードの海外利用にも国際ブランドの換算レートとカード会社の事務手数料が使われ、銀行TTMをそのまま適用しない場合があります。
| 取引 | 主なレート・コスト |
|---|---|
| 外貨預金 | TTS・TTB、為替手数料 |
| 外貨現金 | Cash S・Cash B、現金取扱コスト |
| 海外送金 | TTS等、送金・中継・受取手数料 |
| カード決済 | ブランド換算レート、海外事務手数料 |
| FX | Bid・Askスプレッド、取引手数料等 |
仲値が再公示されるケース
銀行が公示した仲値は、通常の市場変動ならその日の基準として使われます。しかし中央銀行の政策変更、為替介入、重要指標、地政学的ニュースなどで相場が大きく動くと、取引停止や相場変更が行われることがあります。
再公示の基準や対象商品は銀行ごとに異なります。朝に確認したTTS・TTBが午後も同じとは限らず、ウェブのリアルタイムレートと店頭公示相場が異なる場合もあります。大きな金額を交換する前は、最終確認画面の適用レートと有効時間を確認します。
企業の実需と銀行のポジション調整
輸入企業が1億ドルを支払うからといって、仲値直前に市場で一度に1億ドルを買うとは限りません。銀行は事前予約、顧客同士の注文相殺、時間分散、先物・スワップなどを使ってリスクを管理します。公示仲値で顧客取引を成立させても、カバー取引の時刻と方法は一様ではありません。
輸出企業も受け取った外貨をすべて当日に円転するとは限りません。外貨のまま費用へ充てる、為替予約でレートを固定する、海外子会社へ置くなど選択肢があります。「日本は輸入国だから毎朝必ずドル不足」という単純な構図ではありません。
仲値前後の値動きを検証する方法
仲値トレードの有効性を検証するなら、上がった日だけを集めず、少なくとも複数年の営業日を対象にします。9時、9時30分、9時55分、10時など時刻を固定し、Bid/Askのどちらを使うか、スプレッドとスリッページを含めるかを先に決めます。
- 五十日と通常日を同じ定義で分類する
- 休日なら前営業日へずらすか除外するか決める
- 月末・四半期末を別集計する
- 夏時間・冬時間と海外イベントを記録する
- 買値だけでなく実際の往復スプレッドを差し引く
- 為替介入日など外れ値を恣意的に除外しない
平均がプラスでも、損失日の大きさ、最大連敗、約定可能性を確認します。過去の傾向は将来を保証せず、多くの参加者が同じパターンを狙えば値動きの時刻が前倒しになることもあります。
仲値と為替介入は別物
仲値は銀行の対顧客取引の基準であり、政府・日本銀行が円を売買する為替介入とは目的も主体も異なります。日本の為替介入は財務大臣の権限の下で実施され、日本銀行が代理人として市場取引を行います。仲値公示は為替相場を政策的に固定する制度ではありません。
介入が仲値前後に行われれば市場レートと公示相場へ影響する可能性はありますが、「仲値が変わった=介入」ではありません。介入実績は財務省の公式公表で確認し、値動きだけから断定しないことが重要です。詳しくは為替介入とは何かで解説しています。
TTMが使われる主な場面
TTMは顧客の外貨交換だけでなく、企業会計、統計、保険、投資信託などで外貨額を円換算する基準として参照されます。日本銀行の企業物価指数でも、外貨建て調査価格を円価格へ換算する際、銀行の対顧客電信直物相場の月中平均仲値を用いると説明されています。
ただし、どの銀行のどの時点のTTMを使うかは制度・契約・会計方針で異なります。税務や決算では独自判断せず、適用ルールと継続性を確認します。市場で一瞬成立したスポット価格と、会計換算用の月末TTMは目的が違います。
クロスレートの仲値はどう決まるか
すべての通貨ペアが円と直接活発に取引されるわけではありません。ユーロ円などのクロスレートは、ドル円とユーロドルの市場レートから計算できます。日本銀行も、ユーロ円の9時・17時レートは各時点のドル円とユーロドルから算出可能と説明しています。
例えば1ユーロ=1.10ドル、1ドル=150円なら、概算のユーロ円は1.10×150=165円です。実際の顧客向けTTS・TTBには各銀行の手数料・価格設定が加わるため、この計算値と一致するとは限りません。
仲値とリアルタイムレートはどちらが得か
一概には決められません。リアルタイムレートは市場変動を即時反映する一方、顧客が操作する間に更新されます。公示仲値ベースは一定時間同じ基準で処理しやすい一方、急変時に変更・受付停止となることがあります。
比較するなら、同じ時刻の最終受取外貨額または最終受取円額を見ます。「手数料無料」でもレート差にコストが含まれる場合があり、表示された手数料名称だけでは判断できません。
海外送金で仲値以外に確認する費用
- 送金銀行の送金手数料
- 円貨から外貨へ替える為替手数料
- 中継銀行手数料
- 受取銀行手数料
- 手数料負担区分(送金人・受取人・分担)
- 着金までの日数と組戻し費用
同じTTMを基準にしても、手数料負担区分により受取額が変わります。少額送金では固定手数料の割合が大きくなります。銀行の試算画面で、適用TTSとすべての手数料を含む総額を確認します。
理解度チェック
「銀行で円を米ドルに替える」なら顧客はドルを買い、銀行はドルを売るためTTSです。「米ドル預金を解約して円を受け取る」なら顧客はドルを売り、銀行はドルを買うためTTBです。「銀行がその日の基準として示す中心値」がTTMです。
この銀行側の視点を押さえれば、SとBを暗記する必要はありません。外貨交換画面では略称だけで判断せず、「日本円→外貨」「外貨→日本円」という日本語表示と最終金額を確認してください。
よくある計算ミス
- 円から外貨へ替えるのにTTBを使う
- TTSとTTBの差を片道手数料と考える
- 外貨利息を税引前のまま円換算する
- 現金両替と外貨預金のレートを同じと考える
- 送金手数料と為替手数料を一つと考える
TTS151円、TTB149円なら差は2円ですが、TTM150円に対する片道幅は1円です。往復コストは外貨購入時と売却時の両方へ影響します。金額を比較するときは、片道・往復のどちらを示しているか確認します。
仲値を見るための公式ページ
実際のTTS・TTBは利用する銀行の外国為替相場一覧で確認します。日銀の外国為替市況は東京市場の9時・17時レートや日中レンジを確認する資料です。二つを混ぜず、顧客取引の適用レートは取引先銀行、相場全体の記録は日銀という形で使い分けます。
過去日の公示相場が必要な場合、銀行の履歴ページや公式PDFを利用します。検索結果の抜粋や個人ブログに表示された数字は更新日が不明な場合があり、大口換算、会計、税務の根拠には向きません。
仲値を確認してから取引する手順
- 日本円から外貨か、外貨から日本円かを決める
- 取引先銀行の最新更新時刻を確認する
- TTSまたはTTBと数量を掛けて円額を計算する
- 送金・現金・預金など追加手数料を加える
- 確認画面の最終受取額とレート有効時間を見る
相場が大きく動く日は、入力画面と確定画面でレートが変わる場合があります。確定ボタンを押す直前の金額を基準にし、レート予約機能を使う場合は成立条件と不成立時の扱いを確認してください。
ニュースの「仲値」を読むコツ
市況記事の「仲値にかけてドル買い」は、その日の公示仲値そのものがドル円を機械的に押し上げたという意味ではなく、仲値決定に向けた実需・銀行・短期筋の需給を説明する表現です。どの参加者がどれだけ買ったかは公開情報だけで確定できない場合があります。
「仲値後に失速」も、輸入企業の買い需要が終わった、先回りした短期筋が利益確定した、海外勢が売ったなど複数の説明が可能です。値動きから一つの原因を断定せず、ニュース本文に根拠となるフロー情報が示されているか確認します。
また、仲値は銀行ごとに存在するため、単一の公的機関が全国共通のTTMを発表しているわけではありません。記事で具体的な仲値を示すときは、金融機関名、通貨、日付を併記することが正確です。
まとめ
為替の仲値TTMは、金融機関が顧客と外貨を売買する際の基準レートです。顧客が円から外貨へ替えるときはTTS、外貨から円へ戻すときはTTBが一般的に使われ、両者の差には為替手数料相当分が含まれます。
東京仲値の時間帯は実需注文が集まりやすく、FX市場で注目されます。ただし五十日や9時55分を機械的な売買サインにせず、各銀行の公式レート、手数料、更新条件と市場環境を確認してください。

コメント